- トップページ
- 治療費用
fee当院の治療費用について
歯周治療
| 歯石除去 | 保険適応 |
|---|---|
| 歯の周りの骨を造る歯周組織再生療法 | 8.8万円〜16.5万円(税込) |
| 歯ぐきを作る遊離歯肉移植術 | 8.8万円〜16.5万円(税込) |
| 歯ぐきを移動させる歯肉弁根尖側移動術 | 5.5万円(税込)/1箇所 |
| 歯ぐきを厚くする結合組織移植術 | 8.8万円〜16.5万円(税込) |
| 歯を長くする歯冠長延長術 | 5.5万円(税込)/1箇所 |
| 露出した根をカバーする根面被覆術 | 8.8万円〜16.5万円(税込) |
保存修復・補綴治療
| 歯髄温存療法 | 5.5万円(税込) | |
|---|---|---|
| ダイレクトボンディング | 3.3〜5.5万円(税込) | |
| ジルコニアセラミッククラウン | 14.3万円(税込) | |
| フルジルコニアクラウン | 14.3万円(税込) | |
| オールセラミック (e-max) |
インレー(詰め物) | 8.8万円(税込) |
| クラウン(被せ物) | 14.3万円(税込) | |
| メタルボンド | 14.3万円(税込) | |
| ラミネートベニア | 14.3万円(税込) | |
| ゴールド | インレー | 9.9万円(税込) |
| クラウン | 16.5万円(税込) | |
| ファイバーコア | 2.2万円(税込) | |
| プロビジョナルレストレーション | 0.3〜2.2万円(税込) | |
根管治療
| 根管診断(ラバーダム・顕微鏡下にて根管内洗浄の上で診断) | 3.3万円(税込) |
|---|---|
| 根管充填1根管 | 2.2万円(税込) |
| 保険治療の場合 | 保険治療費 |
インプラント治療
オペ、上部構造の費用も含んだインプラント1本あたりの価格です。
| CTスキャン・診査・診断 | 0円 |
|---|---|
| インプラント+上部構造/1本 | 49.5万円 (税込) |
インプラントオプション
症状や術式に応じて下記のオプションをご提案させて頂く場合がございます。
| サージカルガイド | 5.5万円(税込) |
|---|---|
| 麻酔専門医による静脈内鎮静法 | 7.7万円(税込)/回 |
| 骨を造る骨誘導再生法 | 5.5〜16.5万円(税込) |
| ソケットリフト | 11万円(税込)/本 |
| サイナスリフト | 22〜33万円 (税込)/回 |
| 歯ぐきを移動させる歯肉弁根尖側移動術 | 5.5万円(税込)/1箇所 |
| 歯ぐきを作る遊離歯肉移植術 | 8.8万円〜16.5万円 (税込)/回 |
| 歯ぐきを厚くする結合組織移植術 | 8.8万円〜16.5万円(税込)/回 |
矯正治療
マルチブラケット(ワイヤー矯正)
| 相談費用 | 0円 | |
|---|---|---|
| 精密検査 | 3.3万円(税込) | |
| マルチブラケット (ワイヤー矯正) |
部分矯正 | 33万円〜(税込) |
| 全額矯正 | 79.2万円(税込) | |
| 調整料 | 5,500円(税込) | |
| 観察料 | 3,300円(税込) | |
インビザライン(マウスピース矯正)
| 相談費用 | 0円 | |
|---|---|---|
| 精密検査 | 3.3万円(税込) | |
| インビザライン | 部分矯正 | 46.2万円(税込) |
| 全額矯正 | 79.2万円(税込) | |
| 調整料 | 3,300円(税込) | |
※治療終了後は「保定装置(55,000円(税込))」を装着が必要になります。
その他
| 保定装置(リテーナー) | 5.5万円(税込) |
|---|---|
| 抜歯 | 2.2万円(税込) |
| 矯正用アンカースクリュー | 2.2万円(税込) |
医療費控除
歯の自由診療は高価な材料を使用することが多いため、保険が適用される治療よりも高額になりがちですが、自由診療にした場合は医療費控除の対象となります。医療費控除とは、自分自身や生計を一にする家族が一定額以上の医療費を年間で支払った場合に納めた税金の一部が戻ってくる制度で、確定申告すれば還付金を受け取ることができます。
医療費控除の対象となる金額は、次の式を元に計算します。
課税所得金額:500万円の人の場合
扶養家族である子供の矯正治療費に年間90万円かかった場合、
式にあてはめて計算すると
医療費控除額=
90万円-10万円=
80万円×税率30%=24万円
となります。
確定申告後に24万円が還付されるので、実際の治療費は66万円ということになります。
還付金を受け取るには、医療費控除に関する事項を記載した確定申告書をお住まいの住所を管轄する税務署へ提出する必要があります。その際、医療費の支出を証明する書類を添付、提示しなければならないので、毎年1月1日〜12月31日の領収証はきちんと保管するようにしてください。